レジャーの季節になると、海や山での事故や遭難が起こることがあります。

そういった場合の捜索費用というのは、誰が、どれぐらい負担をするものなのでしょう。
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もしもの時、家族に多大な負担をかけないためにも、遭難時の捜索費用などを知っておきましょう。

海や山の遭難の費用どのくらいかかる?

海での事故や遭難がおきた場合は、海上保安庁が捜索、救助を行います。

海上保安庁は、行政機関のため費用は無料となります。

ですが、地元の自衛団や、猟師などにも力を借りることが出てくるかもしれません。

そういった民間団体にお願いをする場合は、有料となります。

山での遭難の場合には、警察や消防署や自衛隊などが中心となります。

警察、消防、自衛隊のヘリや、救助活動については、無料となります。

こちらも地元の山岳会などに協力をしてもらった場合や、
民間の乗り物を使う場合は有料となります。

民間のヘリコプターを使う場合は、1時間50-60万円の費用がかかります。

民間団体に捜索を依頼した場合は、一人あたり約2万-5万円ぐらいかかります。

捜索は15人から20人ぐらいの編成で行われることが多いです。

それ以外にも通信代金等、諸々の費用が発生します。

行政機関の捜索の場合、捜索してくれる日数が大体決まっているようです。

3-5日ぐらいで、見つからない場合は捜索が打ち切りになります。

海や山の遭難の費用は本人や家族が負担するの?

海や山で遭難があった場合は、まず家族に連絡が入るか、
家族からアクションが起こると思います。

警察より、捜索の仕方についての相談が事前にあるでしょう。

民間団体や、民間の交通機関を使う場合は、まず費用についての確認があります。

家族に費用的なものも了承を得たうえで、しかるべき場所に依頼をします。

また行政機関が行っていた捜索の打ち切り後にも、引き続き捜索の依頼をする場合は、
有料になります。

遭難してしまった場合を想定しておく。捜索費用のための保険はある?

自分は絶対に遭難しない!

という思い込みは捨て、イザという時のことを考えておきましょう。

海でも山でも、遭難をしてしまった場合には、たくさんの人が動かなくてはなりません。

莫大な費用が自分または、家族に降りかかってくる可能性もあります。

そういった負担を減らすためには、障害保険に加入しておくようにします。

「山岳保険」という通称で、通常の障害保険に追加することができる保険があります。

遭難事故にかかる費用の負担を減らすことができます。

遭難時の捜索と救助費用が含まれています。

その他、死亡、後遺症、入院費、治療費の負担なども含まれます。

場所によっては、保険に加入していないと登山ができないということろもあります。

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